住宅ローン 減税 シュミレーション

住宅ローん減税期間を15年にした場合

住宅ローン減税期間が10年の場合の控除可能額よりも、所得税額のほうが少ないという方は10年では住宅ローン減税を受けても控除しきれなくなるので15年を選択すれば、無駄なく、住宅ローン減税を受けることができます。

 

住宅ローン減税の控除可能額と所得税額にほとんど差がない場合には、年末残高の推移によって多少金額が異なってきますので、実際に試算してみるとどれくらい住宅ローン減税を受けられるのかわかりますので計算してみるといいでしょう。

 

  • 控除可能額=住宅ローン年末残高×控除額
  • 控除額=所得税額から実際に控除できる金額

 

住宅ローン減税期間を10年にした場合

住宅ローンの減税の控除の期間が10年の場合の控除可能金額よりも所得税額のほうが大きい場合には、残高が多いうちに控除してもらえる控除期間が10年のほうが有利になるでしょう。

 

しかし、15年間通して住宅ローンの年末残高が2500万円以上であれば、住宅ローン減税の総額は同じになります。

 

もし総額が同じであれば、早く控除額を受け取って、その控除額を住宅ローンの繰上げ返済に利用したりすることもできますので、意図的に住宅ローン減税の期間を10年にして、住宅ローンの返済を早めていくというのが賢い住宅ローン減税を活用する方法かもしれませんね。

 

住宅ローン控除を受ける場合は、実際に控除額がどれくらいになるのかを計算して、控除額を決定しましょう。なんとなくで決めてしまってあとで後悔しても変更はできませんので注意が必要です。